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「IoT」と「仮想通貨」

time 2017/01/17

「IoT」と「仮想通貨」

「IoT」とは?

『Internet of Things』:”モノのインターネット”と呼ばれています。

モノのインターネット(英語: Internet of Things, IoT)とは、様々な「モノ(物)」がインターネットに接続され(単に繋がるだけではなく、モノがインターネットのように繋がる)、情報交換することにより相互に制御する仕組みである。それによる社会の実現も指す。

– Wikipedia『モノのインターネット』より引用 –

90年代にインターネット構想が発表、普及を目指し、2000年代に高度化されたインターネットが次に2020年に目指す姿が『IoT:モノのインターネット』です。

端的に言いますと、車、家電製品、家具、勉強道具、おもちゃ…、ありとあらゆる”モノ”が独自でインターネットと接続し、「ビッグデータ」と呼ばれる膨大なトラフィック(情報量)をインターネットを介して、各大手企業に有効に利用される社会です。

IoT:モノのインターネット化の例

  • 車の急ブレーキ・急発進率が平均の数値よりも高い人は自動的に車の保険がアップグレードされたり、その人に合った保険をデータから最適化される。(車からインターネットへ接続し、逐次、自動車メーカーへブレーキなどの数値が送られ、そのデータを保険会社が買い取る、など。)
  • 各家電製品が日々の使用時間帯をサーバーへ報告、その時間帯をサーバーからAIに送り、AIが計算して、効率的な電力使用状態を算出、端末(スマホ、PC)アプリにて表示、電力使用の最適化を自動的に実行してくれる。
  • 帰宅時間や帰宅後の行動を学習して、スマートフォンから位置情報を取得、帰宅までの時間を計算。帰宅時には人が行なっていた行動を自律的に行ってくれる。

IoTとは別に「M2M:machine to machine」があります。IoTはモノのインターネット化から大量の情報を取得して分析できる利点があり、その最大の目的は「膨大な取得データによる2次利用(分析、効率化など)」であり、繋がる相手はマシン(デバイス)や人に限定はしていません。しかし、M2Mはマシン間の通信に限定し、その最大の目的は「リアルタイムに正確な情報を取得し、特定の目的を遂行する」というところにあります。

IoTの成長

世界IoT市場は2013年の1兆3000億ドルから、2020年には3兆400億ドルに拡大するという。2013年~2020年の年間平均成長率は13%になると予測している。さらに、2020年のIoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイスの接続数は300億台となるとしている。

世界のIoT市場、2020年に3兆400億ドルへ – ITmedia エンタープライズ –

世界中が注目している分野として、大幅な成長が期待される分野でもあります。兼ねてからのインターネットという土台があり、ビッグデータを収集、活用したい世界的企業で通信業、ハードウェア開発メーカー、保険などの金融会社、サービス提供会社まで巻き込み、その影響は多く世界中の先進国・後進国、ベンチャー・大手企業問わず、大きなムーブメントを呼んでいます。

– 2020年のIoT市場規模、2014年比で国内が2.8倍、海外では3.5倍に? – シード | マイナビニュースより引用 –

 

『IoT』と『暗号通貨』

ようやく、ここで今回の本題です。(前置きが長くなり、すみません。汗)どうしても「IoT」の市場規模を理解していただきたかったのです。

『IoT』は成長する規模が非常に大きく、暗号通貨が含まれる「FinTech(finance:金融+technical:情報技術の造語)」以上の成長が期待されている分野であり、今後100年を占う技術とも言われています。それだけパワーを秘めている分野だけにインフラ整備や技術の革新等が求められており、未だにその技術の大半は実用化に至らず、試験段階に過ぎません。

その中で注目されているのが「『IoT』と『FinTech(暗号通貨)』の組み合わせ」です。

 

なぜ、この組み合わせなのか?

『IoT』では、”人とモノ”、”モノとモノ”を繋ぐ全てを総称しています。それらを繋ぐのはインターネット上であり、支払いサービス等の技術革新がクレジットカードや電子マネーを筆頭に急がれてきました。

ですが、それらよりもセキュリティが強固であり、世界中どこにいてもインターネット回線が繋がっていれば24時間取引が可能な暗号通貨に白羽の矢が立ったのです。(または土台となるブロックチェーンに。)

『IoT』は元々、”スムーズなデータ通信”を基盤としています。(各国のインフラ整備が早急に進んでいます。米国トランプ首相は自国政策の一つに「インフラ整備計画」を掲げています。)その中で既存の銀行主体の中央集権的な考え方は、時間の制限や国々の制限があり、また銀行間の制限など、『IoT』を実施する上で既存の仕組みでは制限が多いのも事実です。

 

ビットコインだけではない!イーサリアムに期待!

ビットコインがブロックチェーンを基盤として、IoTの通貨価値交換に一役を買うことも十分に考えられます。ですが、ビットコインよりも「イーサリアム(英:Ethereum)」にも期待が集まるのではないでしょうか。

イーサリアム(英: Ethereum)は、イーサリアム・プロジェクト[1]により開発が進められている、分散型アプリケーション (DApps) やスマート・コントラクトを構築するためのプラットフォームの名称、及び関連するオープンソース・ソフトウェア・プロジェクトの総称である。

– イーサリアム – Wikipediaより引用 –

現在(2017/1/16)、暗号通貨内での時価総額ランキング2位のイーサリアムはビットコインとは違い、「スマート・コントラクト」という性質を持っています。

スマート・コントラクト

スマート・コントラクト(直訳:賢い契約)とは、ある一定の条件を事前に設定しておけば、その条件が満たされると同時に契約が履行される(契約の実行)ことを指します。つまり、イーサリアムは通貨であると同時に、システム的に条件→履行(実行)を可能にする面も持っているのです。

*私たちが想像しやすい実物でのスマート・コントラクトの例としては「自動販売機」が挙げられます。
条件①:お金を投入。
条件②:任意の商品を選ぶ。(ボタンを押す)
「条件①」と「条件②」が満たされば以下の契約を履行する。
契約:”条件②で選択された商品を提供する。”

このスマート・コントラクトが『IoT』にどのように役立つかと言いますと、”人とモノ”、あるいは”モノとモノ”の通信間においてスムーズに通信・または情報の伝達、そして決済を済ませる際に、事前に条件を決定しておくことで人の意思を介さず、シームレスに問題〜決済〜サービスの提供まで解決してしまうのです。

暗号通貨の役割は通貨だけではない

ビットコインは主にブロックチェーンの特性:セキュリティが強固であることから、通貨価値(金融商品)としてリスクオフ(世界で経済的ショックが起こった際に資産の保全を図る為に購入される破綻の可能性が少ない投資先を指す。日本円もその一つ。)先に選ばれやすい性質があります。

ですが、上記に記載したように「イーサリアム」のような”通貨としての価値”だけではなく、それぞれの特性を持った暗号通貨という通貨がいくつも発行され、世界中に貢献されるプロジェクトとしてスタートしています。

その全てが”通貨自体の価値を上げたい(投機的な目的)”、あるいは”ある特定の問題を解決したい(国々の垣根を超えた支払いを行いたいなど)”などの目的を持っています。

その為、『価値として認められる』ことが絶対条件であり、普及の第一歩となっていますので、ほぼ全ての暗号通貨が上記の「イーサリアム」のように通貨としての役割だけでなく、それぞれの性質を備えています。

注目:期待される分野に暗号通貨が関わっているのか?

今回では、世界中で成長・加速が期待される分野『IoT』に有効な暗号通貨として「イーサリアム」が上がりましたが、同じように成長が期待される様々な分野で暗号通貨は役割を担うことがこれから多くなると考えられます。

その際に、その役割を与えられた通貨は、『価値として認められる』(または一般認知を得る)ことが可能となります。

皆さんが気になる分野で暗号通貨が一役買っていないか?というところも気にしていくと面白い視点だと思います。